・収益認識への対応				
　　　　取引先毎に計上基準（出荷計上、検収基準、みなし検収基準）の指定が可能				
　　・セグメント報告対応				
　　　　商品セグメント（３０項目）、取引先セグメント（２０項目）の項目を拡張				
　　・過年度残高訂正対応				
　　　　売掛残高、買掛残高、在庫残高の遡及訂正に対応				
　　・棚卸資産の評価基準対応				
　　　　洗替低価法に対応(切放低価法にも対応)